SCジョンソン社とエレン・マッカーサー財団:画期的なグローバル・パートナーシップ

SCジョンソン社はエレン・マッカーサー財団と共同で、プラスチックの海洋流出防止と、循環型経済のイノベーションを促進する取り組みを行なっています。
SCジョンソン社は、2019年にエレン・マッカーサー財団と共に「新プラスチック経済グローバル・コミットメント」の創立時に署名した参加企業です。
専門家たちは、海洋に存在するプラスチックの数は、2050年までに魚の数を上回ると予想しています。長年環境を支持してきたSCジョンソン社は、手遅れになる前に企業、政府、NGO団体ならびに個人が一丸となってこの問題に早急に対処する必要があると考えています。

そこで会長兼CEOのフィスク・ジョンソンは、インドネシアで開催された2018年アワ・オーシャン・カンファレンスにおいて、エレン・マッカーサー財団の創立者デイム エレン・マッカーサーならびに国連環境計画事務局長エリック・ソルハイムと共に「新プラスチック経済グローバル・コミットメント」を発足しました
エレン・マッカーサー財団や他のグローバル組織と協力して、当社はプラスチック廃棄物の根絶に寄与する新しいプラスチック経済を生み出すための野心的なコミットメントを掲げ、一致団結してその実現に取り組みます。」- 
会長兼CEO、フィスク・ジョンソン

400以上の団体が署名するこの取り組みは、過剰なパッケージの削減や、パッケージの再利用・リサイクル・コンポスト対応の促進など、プラスチック汚染の根本的な原因への対処を目指しています。

インドネシアのバリで開催された「2018年アワ・オーシャン・カンファレンス」において「新プラスチック経済グローバル・コミットメント」に署名した後に、チリの外務大臣ロベルト・アンペロ・エスピノーザ(中央)ならびにデイム エレン・マッカーサー(右)と共に舞台上に立つ、会長兼CEOフィスク・ジョンソン。写真提供:グラハム・クロ―チ/AP SCジョンソン社用写真

新プラスチック経済グローバル・コミットメントには以下が含まれます。

  • 2025年までに、問題となる、もしくは不要なプラスチックパッケージを排除するための行動を起こす。
  • 2025年までに、該当する場合は、単回使用モデルから再使用モデルに移行するための行動を起こす。
  • 2025年までに、プラスチックパッケージを100%リサイクル可能、再利用可能、コンポスト可能にする。
  • 2025年までに、プラスチックパッケージに使われる再生材料を大幅に増加する。
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プラスチック廃棄物の根絶:プラスチックの再利用を増やし、プラスチック汚染を食い止めるためのSCジョンソン社の取り組み
 
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プレスリリース
SC Johnson Signs Groundbreaking International Commitment to Tackle the Plastic Pollution Crisis
 
2019年に、SCジョンソン社はエレン・マッカーサー財団の10番目のグローバル・パートナーとして加わり、今後、大規模な形で市場主導の循環型経済へ向けた取り組みを推進してゆきます。グローバル・パートナーとしては、当社の他にもグーグル社、フィリップス社ならびにユニリーバ社などが参画しています。

その時フィスクは、「プラスチック汚染は非常に大きな問題で、それを解決するには、企業、政府、消費者そして市民社会が協力して取り組む必要があります」と語っています。
「ファミリーカンパニーとしての豊かな歴史と、透明性と製品の循環性における数々の先駆的な取り組みを基盤に持つSCジョンソンは、循環型経済を原則としたグローバルシステムの、およびプラスチック汚染などの深刻な環境問題への対応において、リーダーとしての役割を果たしています。
エレン・マッカーサー財団創立者兼理事長、デイム・エレン・マッカーサー
この複数年にわたるパートナーシップは、SCジョンソン社の、製品のサステナビリティ改善へ向けた10年に及ぶ長い歩みの上に築かれたものです。この取り組みの一環として、当社は長年にわたり、循環性を妨げる障害が何であるかを理解し、それを克服するためのソリューションを見つけるために、業界の専門家たちと協力してきました。

エレン・マッカーサー財団の創立者兼理事長のデイム・エレン・マッカーサーは次のように語っています。「ファミリーカンパニーとしての豊かな歴史と、透明性と製品の循環性における数々の先駆的な取り組みを基盤に持つSCジョンソンは、循環型経済を原則としたグローバルシステムの、およびプラスチック汚染などの深刻な環境問題への対応において、リーダーとしての役割を果たしています。私たちはSCジョンソン社をグローバル・パートナーとして喜んで迎え、今後、力を合わせて、長期的に機能する経済を推進してゆくことを期待しています。」

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