戦略的パートナーシップにより、世界中で蚊が媒介する病気と闘うSCジョンソン社のより多くの取り組みを支援する方法

世界をより良くするというのは、大きな課題です。よって、それが目標である場合、一人でできることをはるかに超えたインパクトを生むために、戦略的パートナーシップの重要性をすぐに認識します。

SCジョンソン社は、人々が蚊に刺されたり、蚊を介して伝染したりする可能性がある病気を回避するのと助けるための取り組みとして、数々の重要なパートナーシップを築いてきました。世界中の政府、産業、NGOのパートナーと協力して、私たちは特にピラミッドの底辺（BOP）で暮らす人々のために、重大なインパクトを与えることを目指しています。

ルワンダの最大90%の人々がマラリアの危険にさらされています。この危険とその他の公衆衛生問題に取り組む支援のために、2018年、SCジョンソン社は、ルワンダ保健省およびルワンダ家庭健康協会と新たなパートナーシップを築きました。

このアイデアは、民間企業、研究機関、医療業界のリーダーが集まり、連携の取れた、より強力な医療システムを構築し、サービスによりアクセスしやすくすることを目指しています。ルワンダ保健大臣のダイアン・ガシュンバ博士は、このパートナーシップによって、「ルワンダ全体で家族の健康が全般的に改善されるとともに、マラリアなど医療問題への素早い対処が可能になるだろう」と述べています。

ルワンダ全体に10か所の医療拠点を開設し、6万人以上の人々が医療サービスにアクセスできるようになりました。それ以前は、一般的なルワンダの人々は、最寄りの医療サービスまで最大3時間も歩かなければない場合があったと推定されています。

2019年、当社は新たに40の医療拠点を開発する支援計画を発表しました。これは20万人以上の人々を対象に、医療とマラリアに関する教育へのアクセスを拡大するものです。それはエキサイティングなステップであり、繰り返しますが、医療拠点を運営するパートナーたちなしには成し得ないことでした。

ルワンダ家庭健康協会のエグゼクティブ・ディレクターであるワンデラ・ギアナ・マナセは、これらの医療拠点により、彼のチームは「農村地域のコミュニティにアプローチしてマラリアの予防法について教育し、医療サービスにアクセスするための包括的アプローチを提供できるようになります」と述べています。

継続的なパートナーシップでは、蚊が媒介する病気への対応や、虫よけ製品の安全性と有効性に関する地方の基準を定める国家規格の開発にも取り組んでいます。この基準は、蚊を防ぐための空間用防虫剤および人体を対象とする虫よけ剤の配給と使用、および蚊が媒介する病気の潜在リスクを低減させるような望ましい行動変化を奨励することに焦点を当てます。

既存の医療拠点の一つを訪ねた時、会長兼CEOのフィスク・ジョンソンは、スタッフや患者さんから、感動的で力強い話を聞くことができたと述べました。同様に重要なのは、パートナーシップから学んだことが、将来のさらなる取り組みに貢献できるということです。

蚊が媒介する病気から人々を守るための闘いでの、もう一つのパートナーはノートルダム大学です。ベクター媒介病研究において尊敬を集めるリーダーである同大学は、空間用虫よけ剤の公衆衛生価値の実証に取り組んできました。

「マラリアやデング熱のような節足動物媒介性の病気から人々を守る防虫の役割は、50年以上前に初めて認識されました」と、ノートルダム大学准研究教授ニコール・L・アチー博士は述べます。

「しかしながら、いまだに公衆衛生プログラムへの空間用虫よけ剤製品の組み入れは全面的に推奨されていません。今、私たちのチームには、これらの製品を最も必要としている人々に届けるチャンスと責任が与えられています」

2019年2月、同大学は1件の提案に対して、その取り組みを支援する同大学史上最高の研究助成金を受け取りました。この助成金はユニットエイドからもたらされ、これによってノートルダム大学は、マラリア、デング熱、チクングンヤ熱のような蚊が媒介する病気の予防における空間用虫よけ剤製品の有効性を判定するための5年間にわたる調査の管理、監督、運営を主導することができるようになります。

SCジョンソン社は、空間用虫よけ剤送達方法の開発、昆虫が媒介する病気の研究の進展、マラリアが流行している世界の全地域で製品の試験を行うためにチームと協働する取り組みにおける産業パートナーです。
 
「空間用虫よけ剤によって、蚊帳や室内残留散布のような伝統的な手法が十分効果的でない場所での病気の蔓延を予防することができる場合があります」と、ノートルダム大学准研究教授ニール・ロボ博士は述べています。

「私たちは、殺虫剤耐性のある集団に対して空間用虫よけ剤が有効であることを示すデータを持っており、これが今日、公衆衛生職員が直面する多くの課題の一つである殺虫剤耐性の蔓延または発生を制限する可能性を秘めている可能性があります。残存感染もまた重大な世界的懸念であり、他のツールと合わせることでより効果的なものになると期待しています」

SCジョンソン社は、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団と協力してさまざまなBOPイニシアチブに取り組んでいます。その理由は、それぞれの団体がお互いを補足する視点を持ち寄ることができるからです。

イニシアチブによりますが、合同チームには多くの場合、衛生昆虫学、薬理学、世界規模の公衆衛生の提供、市場形成、製造および製品供給など、多様な領域に精通した人々がいました。

何よりも、私たち全員は、チームに強固な技術的専門知識をもたらすと同時に、エンドユーザーの毎日の生活に根ざした解決策が有意義な影響を与えるものであるという信念を共有しています。そのため、私たちが役に立とうとしている人々のコミュニティと一緒に時間を過ごすのです。

誰もマラリアの恐怖の中で暮らすべきではありません。除虫剤、迅速な診断検査、蚊帳、薬剤など、伝染の予防において役割を果たす多くのソリューションがあります。しかし、マラリアが蔓延する地域に暮らす人々は、常にこれらのソリューションを受け入れたり使用したりするわけではありません。

人々の既存のルーチン、日々の生活、既存の習慣に合わない場合は、それらは誤用されたり、全く使用されないこともあります。これらの洞察が、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団との私たちの取り組みを押し進めるのです。私たちは人間中心のアプローチをとり、当社のエンドユーザーの優先事項、暮らしぶり、彼らにとって本当に重要なことを真に理解するために、彼らの生活に浸ります。

チームは現地家族の家で蚊帳の下で眠り、ゴム園で移民労働者と一緒にゴムを採取したり、辺境地のコミュニティでケアを提供するために助産師と旅をしたりします。

マラリアの危険にさらされている人々の日常生活において当社の技術的専門性を基盤としたこれらのパートナーシップの取り組みは、私たちがニーズとチャンスを本当に理解する助けとなっています。私たちは、持続可能なソリューションを生み出したいならば、マラリアの世界の暮らしに基づく視点によって導かれなければならないと信じています。